ホタテ貝殻の有効活用によるバイオマスプラスチック開発共同取組を開始

ホタテ貝殻の有効活用によるバイオマスプラスチック開発共同取組を開始

日本タルク × 北海道森町 × 三井物産プラスチック

日本タルク株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長 庵正史、以下「日本タルク」）、森町役場（北海道森町、町長 岡嶋康輔、以下「森町」）及び三井物産プラスチック株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 佐藤達充、以下「三井物産プラスチック」）は、ホタテ貝殻を活用し、水産資源の有効活用や石油由来樹脂の使用比率低減などに繋がるバイオマスプラスチック開発を共同で取り組むことに合意いたしました。

森町ではホタテ貝殻を来たる脱炭素社会において有効活用していくことを課題とし、解決策を模索しておりました。斯かる社会課題解決に向けた活動を通じ、北海道経済連合会（北海道札幌市中央区、会長 藤井裕、以下「道経連」）の協力も得ながら、日本タルク、森町、三井物産プラスチックは「限りある資源をリサイクル可能なバイオマスプラスチックとして有効活用していきたい」という想いで一致し、日本タルクの新たな独自技術を駆使した工程によって、ホタテ貝殻を使用したホタテパウダーTKDシリーズを開発いたしました。

TKDシリーズは、特殊製法により未焼成ホタテ貝殻を使用してパウダー化しており、環境に優しいだけではなく、CO₂排出低減効果も期待できる製品です。加えて、ホタテ貝殻が有する柱状結晶を活かした独自配合、製造設計により、従来の高機能素材フィラーとの比較でも物理物性に遜色ございません。

従来のホタテパウダー製法では、市場の高機能フィラーと比べると製造コストが大きくかかっていましたが、資材調達や日本タルクを中心に研究開発を重ねてきた製法などの面で検討を重ねてきた結果、市場に沿った製品コストの実現にも至りました。今後は、より幅広い分野で環境・資源循環を行って頂けるよう、多用途で使用可能なホタテパウダーベースのマスターバッチなどもラインアップに含めていくことも予定しております。日本タルクの製造・開発力と三井物産プラスチックが有する三井物産グループのネットワークとサプライチェーンを活かし、リサイクル可能で価値あるバイオマス新製品を共同で開発・拡販して参ります。

この取組において、三者は強固な協力体制を構築し、ホタテ貝殻の有効活用にだけに留まらず、リサイクル可能なバイオマス素材を循環させることで、北海道のホタテ産業の持続可能な発展と、脱炭素社会の実現を目指すとともに、北海道、ひいては地球全体の美しい自然と資源を守ってまいります。